下松市議会 2022-06-16 06月16日－04号
あるいは教科書もございます。そして、その中には国や県が作成をしている映画等もたくさんございます。そうしたものを適宜選定しながら授業のほうで使っている現状がございます。私としてはそうした先生方の工夫とか御努力をしっかり支えていきたいというふうに考えております。
あるいは教科書もございます。そして、その中には国や県が作成をしている映画等もたくさんございます。そうしたものを適宜選定しながら授業のほうで使っている現状がございます。私としてはそうした先生方の工夫とか御努力をしっかり支えていきたいというふうに考えております。
それを見ると、例えば教科書だけ見ると、ゴシックのところだけ覚えるので、なかなか頭に入らないのですけれども、漫画で読むと、周りまで、背景まであるので、頭に入ってくるという、そういうふうなことだと思います。 以上、６点にわたりまして、質問をさせていただきました。よろしく、分かりやすい答弁を、お願いをしたいと思います。以上です。〔三島好雄降壇〕 ○副議長（平井保彦） 市長。
そこで、学校では中学２年の放射線の性質や中学３年の放射線の利用の理科の授業の中で、生徒に科学的な知識を伝える際、教師が教科書よりも生徒が理解しやすい図を選択して、プリント等に利用しています。 このように各学校では、放射線に関する科学的な知識を身につけ、理解を深めるための補助資料として、必要に応じて放射線副読本を利用しています。以上です。 ○議長（山本達也） 危機管理課長。
その１つとして、憲法２６条第２項は義務教育は無償とするとなっていますが、確かに教科書は小中学校無償で授業料も徴収されていません。が、小学校入学から中学卒業まで制服、かばん、体操着、上履き、何種類ものドリル、裁縫セットや書道セット、給食費や遠足、修学旅行代など保護者の負担は小学生で１０万円、中学生では１５万円から１８万円になることを文科省も認めています。
１２月の委員会では、執行部から、報告事項はありませんでしたが、委員から、小学生のランドセルの中身が多く、大変重いので、子どもの成長に負担がかかるのではないかと思うが、何か検討されているのかとの質疑があり、最近は教科書が厚くなり重くなっているが、文部科学省から、必要な物だけを持ち帰り、学校に置いて帰ってもよいという通達も出ているので、各学校に対して配慮するよう定期的に伝えているとの答弁がありました。
小学校、中学校と見るのは教科書で、あまり面白くないかもしれませんけれども、教科書を見ます。高校でも行けば、教科書を見ます。大学に行けば、それなりの教科書も見ます。この頃から、今デジタル化が進んでいますので、スマホとかパソコンとかになりますけれども、基本的な人間の過去の遺産は、ほとんど全てが、というよりも全てが本に文字で残されているわけです。 例えば、仏教だと経典がありますね、経典。
本市においては、これまでも教科書副読本「きょうど下松」を通じた市の学び、くだまる選挙における投開票、防災や環境などの市の取組について出前講座などを行うことにより、市への関心を高める取組を行ってまいりました。
（２）学習補助にデイジー教科書を活用することについて。 現在、小中学校に１人１台のタブレット端末を配備するＧＩＧＡスクール構想が、本市も含め各自治体で定着しております。さらに、小中学校の特別支援学級を中心に、学習を音声や色で補助するマルチメディアデイジー教科書を導入している学校現場もあります。
昨年の、中学校の教科書採択における教育委員会事務局のミスについて尋ねます。 教育委員会事務局のミスとは、採択協議会の場で、歴史教科書は１年生で給与され、その本を３年生まで使うことが正しいのに、「２年生と３年生で新しい教科書に変わる」という委員の発言を見逃したことです。採択協議会の会長は守山教育長です。当然、その場に同席しておりました。
館内には、藤岡市助博士に関する資料や江戸時代からの教科書、民具などを収蔵・展示しているほか、ミニ展示企画展として年に４回程度のコーナー展示を行っております。 利用者につきましては、例年３,０００人前後の入館者がありますが、令和２年度においては新型コロナウイルス感染症の影響もあり、市内小学校３年生の社会見学による１５校の利用も含めて、入館者は１,９５４人、１日平均約７人となっております。
こういった歴史文化については、観光という側面ももちろんそうですし、その松下村塾というところで学んだ人が、頭の良い人がですね引っ張ってそこでやったんではなくて、本当に近所の方がそこの教育方針の中で、そして、初代内閣総理大臣までなったというのは、全国で学ぶ教科書とはまた違う、萩の方にとっても観光の付加価値としても非常に高いと思っております。
令和６年度からはデジタル教科書の導入も検討されております。子供たちの視力低下やストレス、生活リズムの乱れなど、健康面を心配しておりますので、以下を問います。 ア、どのような対策が必要と考えておられますか。 イ、全児童生徒を対象に定期的にアンケートや健康診断を行う機会を増やし、資料を蓄積し、対応に生かしていくことを検討してはどうかと考えますが、御所見をお伺いいたします。
本日、資料を頂いたんですが、ざっと読んだ中で心配であったのは、教科書の採択について――私も詳しいところははっきり分かりませんが、約５８０の地域の中で、岩国市を含む６か所の地域で育鵬社の教科書が採択されているということが書いてあります。
また、現在研究に着手しておりますデジタル教科書は、特別な支援を要する児童生徒にとっても、教科書の内容を機械音声で読み上げたり、背景や文字の色を変更、反転したり、漢字にルビを振ることなど、それぞれの学習ニーズに応じてきめ細かな対応が可能となります。
この間、各学校では、それぞれの実情に応じて、教員が作成したプリントや教科書に準拠したワークシート等を活用するなど、様々な学習支援に努めてまいりました。
１月８日に、本庶佑氏ら４人のノーベル医学生理学賞受賞者が声明を発表し、ＰＣＲ検査の拡充を求め、感染者を発見し隔離保護することが感染症対策の基本だ、感染症学の教科書にも書いてあると発言し、無症状者も含めた検査の必要性を訴えました。そして現在、首都圏を中心に感染者数が下げ止まり、一部に感染拡大の兆候が見られるとの評価もある状況に至っています。
子供たち１人１台のタブレット端末の配備をすることについては反対をしてこなかったが、デジタル教科書の導入には反対である。 今回の予算では、教師用のデジタル教科書の導入とのことであるが、国はいずれ子供たちにもデジタル教科書を導入しようとしている。子供たちの健康への影響だけでなく、脳の発達にも悪い影響がある。
なお、中学校において、令和３年度から使用開始となる教科書では、国際社会の仕組みとして、領土をめぐる問題の現状が取り上げられており、その内容について理解するとともに、解決策について考える学習が設定されており、生徒が主体的に学びを深めることができるように工夫されております。
さらに、多くの教科書でＳＤＧｓが取り上げられておりまして、年間を通して様々な教育活動が行われて、環境に関する教育が進められているものと考えております。 そうした中で、先ほどの地球温暖化の出前講座等も実施されております。 ◆１６番（片岡勝則君） 学校現場においても、児童・生徒に対して、しっかりとした教育活動がされているということで心強く思ったところでございます。
現在、本市市立小・中学校では、教科書に出てくる用語の説明や公式等の習熟に終始する──いわゆる知識偏重型の授業ではなく、児童生徒自らが課題を設定し、対話や協働を手がかりに自分の考えを深め、自らの学びについて振り返ることで次の学びの意欲につなげるような授業を目指しております。